今回の成果は、富山県射水市にある同研究所の富山実験場で達成されました。人工ふ化で育てた親魚から得た卵を再び人工ふ化させることに成功し、2026年2月5日時点で稚魚の飼育日数は122日に達しています。天然資源に依存しない持続可能な生産への大きな一歩といえます。

「白身のトロ」と呼ばれる高級魚を人工種苗から繁殖

ノドグロは「白身のトロ」とも称される脂ののった白身魚で、1キログラムあたり1万円を超えることもある高級魚です。一方で資源量が不安定で、安定供給が難しい魚種としても知られてきました。

近畿大学水産研究所富山実験場では、2015年からノドグロの飼育研究を開始しました。翌2016年10月には人工ふ化に成功し、その後は種苗の量産化を目標に研究を継続してきました。
その結果、2022年には約1万尾、2023年には3万尾以上の人工種苗生産に成功しています。

今回の完全養殖は、2022年9月に新潟県上越沖で採取した卵を人工ふ化させたノドグロが、3歳魚として成熟段階に到達したことで実現しました。2025年8月以降、自然成熟と人為的な催熟の両面から採卵を試み、最終的にホルモン投与によって産卵を促進しました。

その結果、雌6尾から約36万個の卵を採取し、人工授精を実施。2025年10月6日に初の人工ふ化に成功し、10月10日までに計4例の人工ふ化を達成しました。そのうち2例について、現在も稚魚の飼育が継続されています。

能登半島地震という大きな試練を乗り越えて

研究の道のりは決して平坦ではありませんでした。2024年に発生した能登半島地震では、液状化現象によって富山実験場の水槽や配管が破損し、ノドグロの一部が死亡する深刻な被害を受けました。

それでも研究チームは研究を止めることなく、生き残った稚魚約8,000尾を新潟県立海洋高等学校との連携で放流するなど、資源保全と研究の両立を進めてきました。この経験は、災害リスクを抱える沿岸地域における養殖研究の在り方にも重要な示唆を与えています。

雄に偏る性比という今後の課題

近畿大学水産研究所の家戸敬太郎所長は、これまでの研究を振り返り、「やっと卵を採取して人工ふ化まで成功しても、その後の飼育段階で全滅してしまうことを何度も経験した」と語っています。完全養殖の実現までには、長年の試行錯誤と失敗の積み重ねがありました。

現在の課題として挙げられているのが、性比の偏りです。人工ふ化したノドグロのほとんどが雄で、雌の割合は約3％にとどまっています。今後は、稚魚の安定した飼育方法の確立に加え、雌の比率を高めるための生理・環境条件の研究が重要なテーマになるとしています。

クロマグロに続く完全養殖の新たな成果

近畿大学は2002年にクロマグロの完全養殖に世界で初めて成功しており、今回のノドグロ完全養殖は、それに続く大きな成果です。長年にわたって蓄積されてきた養殖技術と研究ノウハウが、今回の成功を支えました。

現在飼育されている稚魚は、今後およそ3年で成魚になる見込みです。これらが次世代の親魚となることで、ノドグロの完全養殖サイクルが安定的に確立される可能性があります。将来的には、資源保全と安定供給の両立を実現する技術として、社会的な期待も高まっています。

ソース

newsdig.tbs.co.jp
newscast.jp
okinawatimes.co.jp

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■ アルツハイマー病治療に「身近な物質」が光を当てる

日本の近畿大学医学部の研究チームが、私たちの体内にも存在するアミノ酸「アルギニン」が、アルツハイマー病の発症メカニズムを抑える可能性を発見しました。
この研究は、2024年10月30日に国際科学誌『Neurochemistry International』に掲載され、国内外の科学界から注目を集めています。

アルツハイマー病とは、脳内に「アミロイドβ」というたんぱく質が異常に蓄積することで神経細胞が傷つき、記憶障害や認知機能の低下が進行する病気です。
日本でも高齢化の進行に伴い患者数が増え続けており、アメリカでは2025年には65歳以上の患者が700万人を超えると予測されています。
医療費や介護費用は膨大で、2025年の年間経済負担は**約3840億ドル（日本円で約60兆円）**に達すると言われています。

そんな中、研究チームは「高価な抗体治療薬に代わる、安価で安全な選択肢を見つけたい」という思いから、誰もが手に入れられるアミノ酸「アルギニン」に着目したのです。

■ アルギニンとは？

アルギニンは、人間や動物の体内で自然に作られるアミノ酸の一種で、タンパク質の構成要素として知られています。
成長ホルモンの分泌を促したり、血管を拡張して血流を改善したりする働きがあり、健康食品や栄養ドリンクなどにも利用されています。

今回の研究では、アルギニンのもう一つの特性――「化学シャペロン（たんぱく質の異常な折りたたみを防ぐ補助分子）」としての役割――に注目しました。
この性質が、アルツハイマー病の原因物質「アミロイドβ」の異常な凝集を防げるのではないかと考えたのです。

■ ショウジョウバエとマウスで検証された効果

研究を率いたのは、近畿大学医学部の長井嘉隆教授、竹内俊英准教授、そして大学院生の藤井加奈子さんらです。
彼らは、アルギニンがどのようにしてアルツハイマー病に関わるのかを、2つの異なる動物モデルを用いて実験しました。

1. ショウジョウバエモデル：
   　アルツハイマー病の原因となる遺伝子（Aβ42変異）を持つハエを使用。
2. マウスモデル：
   　ヒトの家族性アルツハイマー型認知症に関連する3つの遺伝子変異を導入したApp NL-G-Fマウスを使用。

この2つのモデルで、経口（飲ませる形）でアルギニンを投与したところ、驚くべき変化が見られました。

• アミロイドβの蓄積量が大幅に減少
• 脳内での炎症反応が抑制
• 記憶力や学習能力などの認知機能が改善

特にマウスの脳では、アミロイドプラークと呼ばれるたんぱく質の塊が少なくなり、神経炎症に関係する遺伝子の働きも弱まっていました。
つまり、アルギニンが脳の「炎症を鎮める力」と「毒性タンパク質の蓄積を防ぐ力」の両方を発揮していたのです。

■ 「高価な抗体薬」に代わる可能性

現在、アメリカで承認されているアルツハイマー病の抗体治療薬「レカネマブ」や「ドナネマブ」は、年間治療費が**2万6,000〜3万2,000ドル（約400万円前後）**にもなります。
しかも、脳スキャンや遺伝子検査などの追加費用もかかり、患者や家族の負担は非常に重いのが現状です。

一方で、アルギニンはすでに健康補助食品や医療用製剤として広く利用されており、
1日あたり最大30グラムまでの摂取が安全であることも確認されています。
長井教授は次のように語ります。

「アルギニンは安全性が高く、コストも極めて低い。これをアルツハイマー病治療の一つとして再活用できれば、世界中の患者に希望をもたらす可能性があります。」

■ ただし、「サプリで治る」わけではない

研究チームは同時に、「今回の実験で使われたアルギニンの投与量や方法は、研究目的のものであり、市販サプリメントとは異なる」と強調しています。
つまり、今すぐアルギニンを摂取すればアルツハイマー病を防げる、というわけではありません。

今後は、

• 適切な投与量・期間の確立
• 人間での臨床試験（治験）
• 長期的な安全性と効果の確認

といったさらなる研究が必要とされています。
しかし、この発見は確かに「アルツハイマー治療の未来を変える一歩」として高く評価されています。

■ 若い研究者たちが切り開く新時代

この研究は、日本の若手研究者たちが世界に示した成果でもあります。
特に、大学院生である藤井加奈子さんは、実験の設計からデータ解析まで中心的な役割を果たしました。
学生や若手が第一線で国際的な論文を発表することは、日本の科学界にとっても大きな希望です。

■ おわりに

アルツハイマー病の根本治療は、いまだ確立されていません。
しかし、「身近なアミノ酸」がその鍵を握るかもしれないという事実は、
医療の可能性がまだ無限であることを改めて教えてくれます。

高価な薬だけでなく、日常的な栄養素の力で病を防ぐ――
この研究は、未来の医学がより**「人にやさしい治療」**へ進む兆しを示しているのかもしれません。

ソース

・近畿大学医学部プレスリリース
・Neurochemistry International（2024年10月30日掲載）
・Neuroscience News、Medical Xpress、News Medical報道要約

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胃がん腹膜播種に卓越した効果

近畿大学の日本人科学者らは、胃がん、特に最も致命的な腹膜播種を伴う形態に対して卓越した効果を示す有望なmRNAがんワクチンを開発しました。
先月、国際医学誌 Gastric Cancer に発表されたこの研究では、腫瘍特異的ネオアンチゲンを標的とする個別化ワクチンを作成し、医学における最も困難な腫瘍学的課題の一つに挑んでいます。

抗PD-1療法との組み合わせで全例が完全退縮

近畿大学免疫学講座の垣見和宏教授が主導した研究では、抗PD-1療法と組み合わせた場合、治療を受けたマウスすべてで完全な腫瘍退縮を達成しました。
このワクチンは、前駆疲弊T細胞と呼ばれる特殊な免疫細胞を誘導し、チェックポイント阻害剤と相乗的に働いて長期的な抗腫瘍反応を維持します。

胃がんと腹膜転移の現状

• 腹膜転移は胃がん術後再発で最も多く、かつ致命的な形態。
• 現在の第一選択治療では効果が限定的。
• 胃がんは世界のがん死亡原因の上位で、2022年には968,000件超の新規症例と660,175人の死亡が報告。
• 日本では2022年に126,724件の症例が報告され、特に東アジアで高い罹患率を示す。

『The Independent』によると、このワクチンは患者ごとの腫瘍細胞の生物学的特徴を精密に標的化。垣見教授はネオアンチゲンについて「腫瘍細胞上の独特な免疫学的標的であり、個別化免疫療法の鍵になる」と説明しています。
腹膜転移が生じた場合、治療を行わなければ生存期間は3〜6か月に短縮します。

科学的ブレークスルー：T細胞動態の解明

研究では、ワクチン効果の背景にある免疫メカニズムも解明されました。

• 腫瘍反応性T細胞は、前駆疲弊細胞 → 中間疲弊細胞（強いエフェクター機能） → 末期疲弊という段階を経る。
• 抗PD-1療法単独では中間エフェクター細胞は増加するが、持続的反応に必要な前駆細胞の補充はできない。
• mRNAワクチンは前駆疲弊T細胞集団を拡大し、自己再生的な免疫リザーバーを形成。
• この相乗効果で、全動物モデルで腫瘍根絶を達成し、腹膜転移モデルでも顕著な効果を示した。

政治的背景と研究資金の課題

この成果は、米国でロバート・F・ケネディ・ジュニア保健長官がmRNAワクチン研究資金5億ドルを打ち切った時期と重なります。
ケネディ氏は、ピアレビュー文献と矛盾して「効果的な保護に失敗している」と主張しましたが、FactCheck.orgはこれを虚偽と指摘。専門家は「将来のパンデミック対策を阻害する恐れがある」と警鐘を鳴らしています。

米テキサス小児病院のピーター・ホテス博士は『The Independent』に対し、資金削減が米国のmRNA研究に「深刻な萎縮効果」をもたらしていると述べつつ、がんワクチン研究の重要性を強調しました。

今後の展望

日本のこの研究成果は、感染症領域を超えてmRNA技術の治療的可能性を証明しました。
ネオアンチゲンmRNAワクチンは、これまで治療が困難だったがんに挑む新たな手段となり、致命的疾患を管理可能な病気に変える可能性を示しています。

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